【会員権相場はウソつかない】令和の時代の会員権選び。プロはここを見ている、失敗しない相場の読み方。上がるの? 下がるの? 潰れるの?

【ゴルフダイジェスト社・会員権サービス部】
会員権取引57年、10万件超をお手伝い
1962年（昭和37年）から、ゴルフ会員権取引業務を始めました。以来57年、ゴルフダイジェスト社でお手伝いさせていただいた方は、延べ「10万件」を超えております。ゴルフダイジェスト・ブランドがもつ安心感に加え、豊富な情報量、経験豊かなスタッフによる適切なアドバイスで全国をカバー。よりよいゴルフライフ、豊かなメンバーライフのお手伝いをさせていただきます。

現在の会員権価格はオイルショック後のどん底値（昭和53年、おおよそ40年前）を下まわっています。見方によっては、かつて数千万円していた「優良なゴルフ場」会員権を10分の1程度の価格で購入できる時代となり、あらたに会員権の購入を検討されている方には、ビッグチャンスと言えるでしょう。

しかし、バブル崩壊のショックが完全に消え去ったわけではありませんので、会員権選びは慎重にならざるを得ません。そんな「令和の時代」のゴルフ会員権選びを考察していきたいと思います。

令和の時代は中身に注目。入会金と預託金の割合は?

ゴルフ会員権には「据置期間」があります。これは一般的に「入会保証金」、「入会預託金」と呼ばれる「入会金の他」に含まれるもので、据置期間をすぎていれば退会時に返還されるべき費用になります。1000万円の会員権の内訳が入会金200万円で、入会保証金800万円なら、据置期間をすぎ退会した場合、800万円をお返しします、というものでした。

しかし、昭和56年（1981年）の週刊ゴルフダイジェストでは「据置期間満了後の返還請求」を心配する記事が掲載されています。昭和47年、48年に雨後のタケノコのようにゴルフ場が誕生し、そのとき発行した会員権の預託期限をむかえようとしていました。

10年の預託金据置期間とした太平洋クラブが注目されます。平和相互銀行がバックにいるとは言え、果たして1万人以上いる会員の中から償還希望者がどれぐらいでるのか、そして、返すのだろうかが注目された。結果、償還資金を作るために起こった「平和相互銀行事件」（安い土地を抵当に高額融資）に発展し、住友銀行管理下のゴルフ場となり、その後、太平洋クラブは会社更生法を申請、2013年にパチンコ最大手のマルハンとスポンサー契約を結ぶことになります。

しかし、多くのゴルフ場では償還期がくると、一方的に延期を通達してくるゴルフ場と会員の間にトラブルが続出し、預託金制度そのものに疑惑がもたれるようになりました。

栃木の「ニューセントアンドリュース」、神奈川の「清川」、千葉の「浜野」のように、会員が結束し、倒産したゴルフ場を会員が買い上げ、自主運営に成功したゴルフ場も中にはありますが、預託金償還問題は、現在でも多くのゴルフ場がかかえています。

とはいうものの、償還にしっかり対応しているゴルフ場もあります。

「天城高原」は、現在100万円で募集しています。内訳は加入登録金40万円（プラス税32000円）、入会保証金60万円（非課税）となっています。加入登録金はいわゆる入会金で退会しても返金しませんという費用。入会保証金（入会預託金）は「預かるお金」なので課税されません。

母体の東急リゾートは、現在のところ償還の約束を守っており、天城高原の場合は据置期間を5年とし、5年後に退会したら60万円をお返しすると明記しています。メンバーとしたら、据置期間が長ければ長いほど不安になりがちですが、天城高原の5年は、井上誠一設計の天城高原を「5年で攻略」し、退会しても60万円もどってくる安心感があります。

相場が額面を下回った場合、「償還」してくれるゴルフ場は?

関東では…
●新日本観光系の「浦和」「新東京」「潮来」
●東急リゾートの「猿島」「天城高原」「勝浦東急」「鶴舞」「小見川東急」「蓼科東急」「筑波東急」など。
●オハヨー乳業の「カバヤ」「ザ・ロイヤル」「富嶽」
●オンワード樫山の「レイグランド」
●大和ハウスの「アローエース」

その他、「レインボー」「長竹」「富士小山」「市原京急」「姉ケ崎」「立野クラシック」「入間」「高坂」「麻倉」「キングフィールズ」「紫すみれ」などが、償還してくれるゴルフ場と聞いています。

小田急、東急、京成、京急など、電鉄系は信頼度が高いと言えるでしょう。

「東京よみうり」「よみうり」「戸塚」も償還していると聞きます。開場が古いゴルフ場は額面が50万円、100万円だったりしますので、市場で売買した方が高く流通していますので、償還を受ける人はほとんどいないと言っていいでしょう。

関西では…償還に応じているゴルフ場は「ほとんどない」といっていいでしょう。中には（償還の）「順番待ち」というゴルフ場があり、（償還の順番は）「いつになるかは不明」と、なんともふざけた回答をするところもあるので、会員権ご購入の際は、ご相談ください。

民事再生、会社更生法を受けたゴルフ場は?

リゾートの名門と知られていた「河口湖」は、平成18年（2006年）に民事再生を申請し業界を震撼させました。母体は銀座の老舗「松屋」。負債は債権者約2200名に対し約102億円（うち預託金約91億円）でした。

新経営となった東京建物は額面の59パーセントをカットし、41パーセントを償還します。そして会員としてクラブに残りたい方には41パーセントの償還から5万円を差し引き、額面5万円の新券を発行した例があります。

41パーセント償還、額面5万円の新券発行により河口湖は再生しますが、現在の相場は会員権35万円、名変料100万円で流通取り引きされています。標高850～1000メートル、東京から1時間30分ですので、週末のリゾートライフを楽しまれる方に依然として人気のあるゴルフ場となっています。

預託金の償還ができず法的処置（民事再生、会社更生法）を避けるために、株主制に変更したゴルフ場もあります。関西の「関西GC」「関西クラシック」「オークモント」などは、預託金の額によって「株数」を変え、現在に至っています。

会員になるなら預託金制よりも、株主制の方がいいという時代もありました。しかし、これはゴルフ場が倒産する前の話で、現在は一概にそうともいえなくなりました。

現に、株主になると株主責任という観点から、クラブハウスの建て替え、芝の張り替えなど、大規模改修をする際に、「クラブにお金がないので、会員（株主）の皆さま、出資をお願いします」ということがありました。千葉の準名門では、ハウス改築にともない80万円の出資請求があり、お金を払わないとプレー権のはく奪が実際にありました。

そういったリスクも株主制にはありますので、預託金制と株主制のどちらがいいかは、一概に言えなくなりました。

株主制と預託金制が混在するゴルフ場はどっちがいい?

前述した「富士小山」は、預託金償還に応じているゴルフ場のため、株式制よりも預託金制が人気となっています。

関西の「ABC」「京都GC」も株主制と預託金制が混在しています。ABCの場合は年会費が変わります。株主会員の方の方がお安くなっています。さらに株主会員には商品券的なものが出され、年会費にも使用できるためお得感がありますが、最低保証の預託金がありませんので、富士小山同様、預託金制が人気となっています。これは富士小山が小田急グループ、ABCが朝日放送なので、母体を見て選ばれるといいと思います。

ABCの相場は預託金制530万円、株主制420万円と100万円以上の差が生じています。

京都GCは、このような区別はありませんが、株主になるということで入会条件は株主制の方が厳しくなります。

法的処置を受けたゴルフ場は、預託金を大幅減額し（97％カット、3％返金とかのレベル）、継続を希望する会員にはプレー権を発行する場合があります。このようなプレー権会員権は、「無額面」（預託金ゼロ）の譲渡可能というケースもあり、名変停止を解けば、市場での売買が可能になります。過去に民事再生法や会社更生法など法的処置を受けたゴルフ場については、発行される新会員権の条件が異なりますので、詳細はゴルフダイジェスト会員権サービス部まで、お問合せください。

「一度破産しているから、もう大丈夫」ということはありません。検討されているゴルフ場がどのようなコースか、会員権取引のプロ目線でお手伝いさせていただきますので、お気軽にお問合せください。

（ゴルフダイジェスト社会員権サービス部）

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